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(a) Bases of the international relations for the environment and development: complex interdependence; sustainable development; complex economic, social and political issues; etc. 環境と開発を巡る国際関係の基礎: 複合的相互依存、持続可能な開発、他

国連「人間」環境会議は「人類」環境会議であった―「持続可能な開発」の基礎としての「人類の福祉」の意識―、環境科学会2008年会講演要旨集 The UN Conference on the Human Environment was based on the notion of the welfare of the human community of the Earth, Society of Environmental Sciences, Japan, Annual Conference 2008 (in Japanese) (pdf、454 KB)
「持続可能な開発」についての論文の補足として、「持続可能な開発」の基礎として「人類の福祉」若しくは人類共同体の意識があることを論述。
「環境」とアフリカと日本―人類共同体の生き残りに向けて前進を、アジ研ワールドトレンド第159号(2008年12月号)、pp. 8-11:
アフリカ開発会議(2008年5月)とサミット(同7月)の機会に何度か話したり書いたりしたものの総括です。「特集：2008年の開発途上国をめぐる回顧と最近の動向」の一部となっています。
「地球温暖化」は開発課題であること、「環境」自体、幅広い意味での、即ち「人間の生活を良くする」という意味での「開発」の一部であること、従って、温暖化関連でMDGs(ミレニアム開発目標)を重視するのは妥当であること、原因、即ち先進国による温室効果ガスの大量排出の削減こそが対応の根本であること、我が国も2008年7月の閣議決定で公に認めたとおり、現在の人類1人当たりの年間排出量4トンを、自然界の吸収量の限界である2トンに半減させる必要があること、従って、年9.6トン出している日本は、2トンへと、約80%の削減が必要であること、エコロジカル・フットプリントの削減を目標とした取り組みがその実現方法の参考となること、真の意味での「持続可能な開発」の基礎にある人類共同体の仲間意識の形成が重要であること等を論じています。
「ワールドトレンド」発行元のアジア経済研究所の本誌ウェブサイト(ここからは、発行の1年後にpdfでダウンロード可能になります。)。
地球温暖化という開発課題と「人類の福祉」、吉田栄一(編)「アフリカ開発援助の新課題: アフリカ開発会議TICAD IVと北海道洞爺湖サミット」 pp. 45-67、アジア経済研究所(情勢分析レポートNo. 10)、2008年4月 The development issue of Global Warming and the "welfare of the human community", in: YOSHIDA Eiichi (ed.): New Issues in Development Assistance for Africa: The Tokyo International Conference on African Development (TICAD) IV and Hokkaido Toya-ko Summit, pp. 45-67, Institute of Deveopment Economies, April 2008 (In Japanese)
新潟国際ボランティアセンター「地球を知る講座: 気候変動問題とは何か: G8洞爺湖サミット・TICADアフリカ開発会議をきっかけとして、私たちにできることを考える」講演「地球温暖化という開発課題と「人類の福祉」」、2008年7月5日
(報告要旨は作成せずに、パワーポイントを使った講演を行いました。)
新潟大学勉強会「アフリカと地球温暖化: 地球温暖化という開発課題と「人類の福祉」―TICAD IVとG8サミットの機会に―」(2008年8月5日、新潟大学)配付資料(要旨)
高解像度pdf(2.3 MB)、低解像度pdf(1.3 MB) (上記新潟国際ボランティアセンター「地球を知る講座」の内容に、サミットの結果を織り込む等の改定を施したものです。)
Presentation at the Intensive Discussion Session in Niigata, 18 July 2005, Global Youth Exchange Programme 2005: For "Our Common Future" (Issue of "failed states"; issue of development; our common future in the anarchical society)(pdf with fonts, 116 KB)
Press release of the Ministry of Foreign Affairs about the 2005 Global Youth Exchange: English or Japanese
「持続可能な発展目標」文書の性格 What is the “Sustainable Development Goals” document?
国際開発学会第28回全国大会報告論文集、pp. 752-755 (2017年11月26日)
(追加努力中)

(b) Issues of regime レジームという課題

開発途上国と地球的“環境”条約: 1980 年代末に大きく変わった地球的レベルの“環境”条約、望月克哉編『国際環境レジームと発展途上国』調査研究報告書、 pp. 1-38、アジア経済研究所、2006 年; Developing Countries and Global "Environmental" Treaties: Significant Changes in the Global "Environmental" Treaties That Occurred in the Late 1980's, in: Katsuya MOCHIZUKI (ed.), 2006: Report on "International Environmental Regimes and Developing Countries" Research, pp. 1-38, Institute of Developing Economies
1980 年代末頃の東西対立構造の崩壊により、複合的相互依存の世界が広がった。それまでは、何かにつけて、議論を東西対立に結びつけてしまって地球的レベルでの協議が行い難かった。また、東西対立を利用して、正統性が十分でない政権が「主権国家の国内問題」を口実に国家内部のことについて国際社会が口を差し挟むことを拒んでいた。1980 年代末以降、そういった状況が大きく変わり、全地球レベルの協議が行われるようになり、その中では、国家内部のことに国際社会が口を差し挟むことが受け入れられる状況もできてきた。
しかし、それは、世界を二分しての対立のもう一つの南北の対立を目立たせることになり、その結果、従来南北対立の少なかった「環境」レジームに、国連総会の場等では1980 年頃に大きく衰退していた南北対立が持ち込まれることになった。同時に、多様なアクター、国家間の非対称性を利用した摩擦をはらんだ関係という複合的相互依存の特性が色濃く現れる状況ともなった。本稿では、そのような変化の特徴とそれに関連する課題を開発途上国との関わりから論考しました。
- このページ(著者)から From this web site (without fonts: pdf、129 KB; with fonts embedded: 385 KB) (アジア経済研究に提出した原稿の第1次校正版であり、実際に出版されたものとは、表の位置等がわずかに異なります。)
- アジア経済研究所のサイトから From the Institute of Developing Economies web site (http://www.ide.go.jp/Japanese/Publish/Download/Report/2005_04_30.html)
砂漠化対処条約 United Nations Convention to Combat Desertification (UNCCD), March 2001;in Japanese; with an English executive summary) (pdf 54 KB) (砂漠化対処条約の内容、主要課題、成果など。1970年前後の西アフリカの「サヘル」地域の深刻な干ばつに端を発した砂漠化問題は、半乾燥地域の環境と開発の問題の不可分の関係を扱ったものです。)
環境分野の国際協力政策の課題としての沙漠化問題、「国立環境研究所地球環境研究センターニュース」Vol. 11, nos. 9 (pp. 2-7), 10 (pp. 15-24), 11 (pp. 6-15)(2000年12月号から2001年2月号) Desertification as an Issue for International Cooperation Policy in the Field of the Environment, Center for Global Environment Research News, vol. 11. nos. 9-11, 2000-2001.(環境分野の国際協力政策の課題としての砂漠化問題の観点から、「地球環境問題」について、現象の地球的広がりによるものではなく「地球社会として取り組むべき課題」であること、そのため、現象が地球的に広がっていなくても砂漠化問題は「地球環境問題」であること、砂漠化対処条約にも繰り返される「持続可能な開発」とは、1974年に南北の対決の中で国連の場に登場した時とは対照的に「南と北の国々の間の協調のための概念」であることを論述。また、砂漠化対処条約ができる過程で大きく転換した砂漠化問題を巡る「科学技術」の内容と「国家主権」の絶対性の後退、「地球環境」諸条約にもある「資金問題」について、砂漠化条約の場合は、国際公共財の保全や「先進国責任論」の観点ではなく開発途上国支援の観点からの既存の資金メカニズムの効果と効率の向上が中心であること、条約作成の事情、アフリカ地域と他の地域との関係について論述。)
- 国立環境研究所地球環境研究センターから( http://www.cger.nies.go.jp/cgernews/vol11/ )
- このホームページ(著者)から (pdf 142 KB)
渡り鳥等保護のための多国間の協力の枠組みに関する検討調査報告書 Study Report on the Frameworks for Multilateral Cooperation for Migratory Birds Conservation in Asia and the Pacific, March 2000 (prepared for the Wild Bird Society of Japan in a study for the Environment Agency, Government of Japan;in Japanese) (日本野鳥の会の専門調査員として、渡り鳥保護に関係する二国間・多国間条約の現状、これまでに行われた提言などについてまとめたもの。渡り鳥の保護のための二国間・多国間の協力の経験が相当程度に蓄積されているため、適当な国際会議において条約作成交渉について合意し、それに従って、参加l国・機関と経費を集めることのできる国際機関または適当な国の政府の下の交渉が行われ、まとまったところで、適当な国の政府の主催の下に外交会議を開いてアジア・太平洋地域の渡り鳥の保護のための協力に関する条約を採択する機が熟しているように、筆者には思われます。)
- 環境省(報告書所有者)から(「インターネット自然研究所」の「渡り鳥生息地ネットワーク」の「国際条約・協定」のページ) ( http://www.sizenken.biodic.go.jp/flyway/treaty/treaty1999/birdtreaty_report.html )
- 財団法人日本野鳥の会(報告書制作者)国際センターから
- このホームページ(著者)から目次のみ
- English table of contents - unofficial translation by the author (pdf 92 KB)
- English conclusions - unofficial translation by the author (pdf 27 KB)

(追加努力中)

(c) Issues of Official Development Assistance and similar assistance 政府開発援助及び類似協力

環境ODA の定義及び分類ガイドライン調査検討報告書 Review of the Guidelines for Statistical Analysis and Synthesis of the ODA Programs and Projects for the Environment (In Japanese) (「環境ODA」の集計方法を、「環境」の視点によるものから、「ODA」の視点によるものに転換すること、その方法として、OECD開発援助委員会によるセクター区分等を利用することを提言しています。また、金額以外の面の分析、評価等の重要性も指摘しています。)
- 外務省(報告書所有者)から
- 社団法人海外環境協力センター(報告書制作者)から
- 日本語及び英語要点Japanese and English executive summaries (pdf 492 KB with Japanese fonts embedded in the pdf file)
- English Executive Summary only (pdf 138 KB with fonts embedded in the pdf file)
プログラムとしての日本の「環境ODA」の評価の課題 Issues in the evaluation of Japan's "Environment ODA" as a program (第3回国際開発学会特別研究集会報告論文集 2002年6月29日名古屋大学大学院国際開発研究科 Proceedings of the 3rd Special Study Meeting, Japan Society for International Development, 29 June 2002, Graduate School of International Development, Nagoya University pp. 218-223) (In Japanese only) (pdf 27 KB) (1980年代終わりに成立した日本の「環境ODA」について、関係文書を分析し、上位目標としての「開発」における位置づけ、戦略の構築、プログラムとしての評価とそれに基づく改善の必要を論述。)
日本の環境協力と環境センター: 環境センター・アプローチとは何か What is the Environment Center Approach? (第13回国際開発学会全国大会企画セッション「環境ODA評価」報告要旨、2002年12月1日、上智大学 Proceedings of the 13th Annual Conference of the Japan Society for International Development, special session "Evaluation of the Environment ODA", 1 December 2002, Sophia (Jochi) University, pp. 334-339.) (In Japanese only) (pdf 46 KB). (タイ、インドネシア、中国、メキシコ、チリ、エジプトに対し日本が無償資金協力とプロジェクト方式技術協力とを組み合わせて実施した「環境センター」と呼ばれる援助についての評価。「センター」方式としての特徴、日本側アクター、「環境ODA」の展開における位置、「環境ODA」戦略における位置の観点から評価。外交上の要請から新たに環境庁を担当国内官庁として開始したこの方式は積極的なものであったが、プロジェクト毎及び要素毎に成否が分かれた。うまく行かなかった部分の原因としては、事前評価の不足、日本側アクター間の連携の不足、環境省のコミットメントの低下、国家行政組織としての位置づけの計画の欠如があった。(なお、当日の発表では、原稿締め切り(2002年9月)後の調査により判明した国家行政組織としての位置づけから来る「環境センター」の種類、課題等について、この原稿よりも詳しく論じました。))
「環境ODA」の展開と「環境センター」 The development of the "Environment ODA" of Japan and the "Environment Center" (国際開発学会環境ODA評価研究会(編): 国際協力事業団委託2002年度特定テーマ評価「環境分野」第三者評価報告書「環境センター・アプローチ: 途上国における社会的環境管理能力の形成と環境協力」<個別評価研究>、pp. 7-45、2003年3月) (In Japanese only) (pdf 210 KB) 「環境ODA」の形成における「環境センター」の位置及び「環境センター」のアクターと国家行政体制整備に対する支援との関係について論考。
平成14年度砂漠化防止対策モデル事業評価検討会報告書Evaluation Report on the Model Project to Combat Desertification of the Ministry of the Environment、71 pp.、社団法人海外環境協力センター、2003年3月 (環境省委託事業の一部)。((社)海外環境協力センターが設置した砂漠化防止対策モデル事業評価検討会(磯田厚子(女子栄養大学・日本国際ボランティアセンター)、牛木久雄(国際協力事業団)、勝俣誠(明治学院大学)、門村浩(東京都立大学)、佐藤寛(アジア経済研究所)、福井慶則(京都大学))の座長として、報告の取りまとめ及び編集: 環境省が1995-2002年度の8年間、ブルキナファソの集落で実施した「砂漠化防止対策モデル事業調査」の終了時評価を行う「砂漠化防止対策モデル事業評価検討会」の座長として、この検討会の検討結果の報告を取り纏め、編集。事業全体は大変に積極的な取り組みであったと評価。その上で、まず、地下ダムの実証試験の部分については、計画・評価・次の段階の事業という点順を踏んで実施しかつ技術的な内容であった。その成果を確立させ、環境省以外によるものを含め、発展させる措置をとるべきである。しかし、この成功とは対照的に、社会開発部分は見るべき成果が出なかった。その直接の原因は、社会開発の原則に反した方法をとったことであるが、根本の原因としては、この事業に対する環境省のオーナーシップ、現地との連絡や現地の条件の確認等の欠如にあったことを指摘。)
- 環境省(報告書所有者)から(地球環境局環境保全対策課)
- このページから (pdf 0.54 MB) (Some Japanese fonts are attached to this pdf file, which hopefully allows you to read it on non-Japanese Windows.)

(追加努力中)

(d) Regional/country studies 地域研究、国別研究

アフリカの開発における食と教育 <トーキング・タイムのための参考メモ>、第7 回JICA にいがた国際協力タウンミーティング: なじらね、アフリカ～新潟発、アフリカ体感の旅にようこそ～、2009 年2 月21 日(土) 朱鷺メッセ、35 pp. Food and Education in African Development: Note for Discussion at the 7th JICA Town Meeting for International Cooperation in Niigata: Najirane Africa: Welcome to the Trip from Niigata to Realize Africa, 21 February 2009 at Toki Messse, Niigata, 35 pp. (low resolution pdf, 1.8 MB, in Japanese)
1. 目的・目標と手段, 2. 開発とは何か, 3. 現地の人たちを見る目―何かしてくれることを待っているのではなく、自ら努力していること, 4. どうしてアフリカの条件が悪いのか, 5. アフリカの基礎データ (1)自然地理, (2)人文地理 (a) エスニック・グループ, (b)言語, (c)宗教, 3)人間開発指数(Human Development Index: HDI), 6. アフリカの食と教育のデータ A. 食 (1)何が主食か, (2)生産量、備蓄、交換, B. 教育 (1)どうして知が重要なのか, (2)アフリカの教育の実態, (3)サブサハラ・アフリカにおける基礎教育の拡大・質的改善のための課題, 7. 現代の開発計画: マダガスカルの国家開発計画の例, 8. 日本の対アフリカ援助の実績の特徴, , 9. NGO からの提言, 10. 第4 回アフリカ開発会議で採択された「横浜宣言」
海外環境情報ニーズ調査業務報告書Report on the Needs in Developing Countries for the Information on Environmental Protection Measures、293 pp.、社団法人海外環境協力センター(環境事業団委託「環境技術海外移転データ・ベース構築に関する調査研究」)、2000年3月 (In Japanese only) (ベトナム、マレーシア、ラオス、カンボジア、ミャンマー、メキシコ、その他の中米・カリブ諸国における環境問題、環境保全対策、環境事業団の経験に係る情報の提供の可能性等について調査、とりまとめ｡)
- 報告書所有者(環境事業団)から
- このページから
Report on the Study to Support Developing Countries for Conservation of the Lake Environment: Zimbabwe、財団法人国際湖沼環境委員会(環境庁委託)、1999年3月 (分担執筆でChapter 1: An Outline of Zimbabwe (pp. 1-31), Chapter 5: International Cooperation (3 pp.)。第1章においては、ジンバブエの政治、社会、経済、環境及び環境保全の概況について解説。第5章においては、ジンバブエの環境保全とりわけ湖沼環境保全に関わる国際協力の現状について解説。他の分担執筆者: Dominic Mazivmavi (ジンバブエ大学), C.H.D. Magadza (同), Ngoni A.G. Moyo (同), Oliviah L. Zimba (水資源省), Mufaro Jarawaza (ハラレ市), Richard Gurure (環境省), Milan Straskraba (南ボヘミア大学), Victor Shiholo Muhandiki (京都大学), 林陽子(東京電気化学工業)、小林剛士(ホリバ)。)
- 報告書所有者(環境省)から
- 調査機関((財)国際湖沼環境委員会)から
- このページから目次、第1章、第5章、参考資料
Report on the Study to Support Developing Countries for Conservation of the Lake Environment: Argentina、229 pp.、財団法人国際湖沼環境委員会(環境庁委託)、1998年3月 (分担執筆でChapter 1: An Outline of Argentina (pp. 1-29)、Chapter 5: International Cooperation (pp. 209-216)、Chapter 6: Conclusions (pp. 217-218)。第1章においては、アルゼンチンの政治、社会、経済、環境及び環境保全の概況について解説。第5章においては、アルゼンチンの環境保全とりわけ湖沼環境保全に関わる国際協力の現状について解説。第6章においては、国際協力を含め、アルゼンチンにおける湖沼環境保全の課題について総括し、論述。他の分担執筆者: Rolando Quiros (ブエノスアイレス大学), Maria Josefa Fioriti (水資源省), Corina Fernandez, Ana Laura Ruibal Conti (国立水・環境研究所), Oscar Natale, (同) 篠原政良(ホリバ)、北田茂(セントラル科学)、Fernando Pedrozo,(コマウエ大学) Alejandro V. Otaegui (サルト・グランデ技術委員会))
- 報告書所有者(環境省)から
- 調査機関((財)国際湖沼環境委員会)から
- このページから目次、第1章、第5章、第6章、参考資料
アフリカの湖沼環境保全Lake Environment Conservation in Africa、196 pp.、水資源開発公団琵琶湖開発総合管理所、1998年2月 (In Japanese only) (報告書の内容を調整し、決めるとともに、「第1章アフリカ大陸の湖沼」(pp. 1-49)を執筆。アフリカの湖沼の分布と多様性についてまとめた上、特に半乾燥地における湖沼の地域コミュニティーにとっての重要性について論述。他の分担執筆者: 倉田亮(環境科学会)・山敷庸亮(国際湖沼環境委員会))
- 報告書所有者(水資源開発公団)から
- このページから、表示・目次(pdf 13 KB)、要約(pdf 14 KB)、第1章 (pdf 0.56 MB)
交通環境対策支援基礎調査報告書 Report on the Basic Study for Support for Measures to Cope with the Environmental Pollution Caused by Road Traffic、236 pp.、社団法人海外環境協力センター(環境庁からの請負事業)、1997年3月 (In Japanese only) (三菱総合研究所の研究員と国を分担し、メキシコに関する部分を担当(pp.151-232):メキシコ市における交通環境問題の実態と自然的、社会・経済的背景、法令等の対応及び国際機関等の協力の実態について調査した報告。)
- 報告書所有者(環境省)から
開発途上国環境保全企画推進調査報告書:インド Report on the Study for Promotion of Environmental Protection in Developing Countries: India、 120 pp.、社団法人海外環境協力センター(環境庁委託調査)、1996年3月 (In Japanese only)(パシフィックコンサルタンツ職員との分担執筆で総括部分を執筆(pp. 92-109):インドの環境問題の概況とその背景について解説の上、日本として優先順位を上げて取り組むべき問題として水質汚濁、交通公害等があり、かつ、経済の自由化とも連動させながら協力するのがよいと提言。)
- 報告書所有者(環境省)から
- このページから (pdf MB)

(追加努力中)

(e) Integrated discussions of the North-South relations for the environment and development 環境と開発を巡る南北関係の総合的論考

『人類共同体のための国際環境政策』 、ブイツーソリューション(発売元:星雲社)、355 ページ、2011年10月20日、本体価格3,000円、ISBN: 978-4-434-16026-4
新潟大学での教養科目「人類共同体のための国際環境政策学」を基にしたものです。どうして国際協力をするのがに力点を置いています。
主な内容: 複合的相互依存、グローバリゼーション、持続可能な発展、地球環境問題、エコロジカル・フットプリント、環境と開発、環境政策の発展における国際環境政策、多国間協力、多国間条約、発展途上国、ODA、ODAと環境破壊、二国間協力、国家本位制から人本位制へ
目次はこちら(PDF 175 KB)。

(追加努力中)

(f) Others その他

The Kushiro Shitsugen as Designated under Article 2 of the Ramsar Convention、24 pp.、環境庁釧路湿原国立公園管理事務所、1989年 (ラムサール条約(特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約)と関係する点を中心に、釧路湿原の歴史、管理、関係法令、生態系、レクリエーション、市民活動及び今後の見通しについて解説。英語のみ。)
- 環境省(報告書所有者)から(自然環境局東北海道自然保護事務所)
- このページから(OCRによりテキストを複製するとともに、スキャンした画像を貼りつけたものであり、原本とはデザインが多少異なります。) (pdf 0.5MB)
イギリスにおける田園地域の保全と利用の施策Policy Measures for the Conservation and Use of the Countryside in Britain、「国立公園」No.387(pp. 2-9) -388/389 (pp. 2-9)、財団法人国立公園協会、1982年1-3月 (In Japanese only) (英国における田園地域の保全と利用のための施策について、実態とその法的、自然的背景について論述。)
- スキャナーで読み取った画像コピー (pdf 2.1 MB)
  ファイル・サイズ抑制のため、図や写真がが不鮮明である点、御容赦下さい。但し、その代わりに、次のところに一部のものに代わる写真を入れました:

写真1 ムアの例: エクスムア	写真2 アウトドア・レジャー・マップ	同地図の内容の例1 例2
写真3 公共乗馬道の標識(金属製の古いタイプ)	同(木製の新しいタイプ)
写真4 ゲートにつけられた公共歩道の表示	写真5 ゲートにつけられた私道の表示
写真6 長距離歩道・乗馬道のガイドブック	写真7 アクセス地(レーク・ディストリクト国立公園ウィンダーミア湖の岸辺のもの)	同(同国立公園ライダル湖付近のもの)
写真8 ナショナル・トラスト管理地(レーク・ディストリクト国立公園アンブルサイドのもの)	同(エクスムア国立公園ダンカリー・ヒルのムア)
写真10 森林委員会の整備したキャラバン・サイト	写真11 レーク・ディストリクト国立公園のビジターセンター(ブロックホールのセンター)	同(駐車場の一角に置かれた季節的ビジター・センター)

新潟マダガスカル友の会主催「魅惑の島・マダガスカル: ラディフェラ大使を囲んで」(2004年10月16日、朱鷺メッセ): パネル・ディスカッション: 導入のコメント Attractive Island Madgascar: In Welcoming Ambassador Radifera, 16 October 2004, Toki Messe, Niigata, orgnized by Niigata Madgascar Friendship Association: Panel Discussion: Introductory Remarks (pdf file with fonts, 616 KB)
NPO法人ねっとわーく福島潟・福島潟野鳥の会・にいがた湖沼フォーラム実行委員会主催「福島潟交流会2004: 自然豊かな福島潟を後世に伝えよう: ラムサール条約登録湿地に向けて」、2004年10月24日、ビュー福島潟: 基調講演「国と地元の人々とラムサール条約」(講演要旨(pdf、107 KB)、パワーポイント(pdf、 104 KB))
(追加努力中)